プリカは、スーパーやコンビニエンスストアなどで、決済端末にかざすだけで簡単に支払いができ、小銭やお札を数える手間やお釣りもないのでスピーディーで便利なのが特徴です。

プリカには、一般的にテレホンカードのような磁気型プリカと、プリペイド型電子マネーなどのIC型やサーバ型プリカがありますが、基本的な仕組みは同じです。

利用者はあらかじめプリカを購入します。500円、1,000円などの決まった金額のものを購入したり、交付されたあと上限金額の範囲で自分でチャージ（入金）するものがあります。

買い物の際は、レジで渡して店員が決済端末に通すことにより、または、自分で決済端末にかざすことによって、代金が差し引かれて決済されるという仕組みです。使い切りタイプのプリカは残額がなくなると使えなくなりますが、リチャージタイプのプリカはチャージをすれば繰り返し使うことができます。

どちらも買い物をするお店や発行者のウェブサイトなどで購入できますが、プリカによっては、デポジット（預り金）や手数料が必要な場合がありますので、購入時に確認しましょう。

ネット上で使えるプリカは、オンラインゲームや、ウェブサイトからダウンロードして購入する音楽、映像などコンテンツの支払いに多く使われています。

利用者は、コンビニなどであらかじめIDを購入します。IDの購入方法は発行者によって異なりますが、IDが記載されたスクラッチカードを購入する、コンビニ端末から申し込んで購入する、ネット上で購入するなど、いくつかの方法があります。

利用するウェブサイトでIDを入力すれば、ゲームや音楽コンテンツなどをダウンロードして購入することができ、利用した分が差し引かれ決済されるという仕組みです。残高があれば繰り返し使うことができます。

プリカは利用者が前払いして購入し、買い物の際に代金の支払いにあてるものです。

一方、ポイントカードのなかには、たまったポイントを代金の支払いにあてることができるものもあり、その点はプリカに似ていますが、ポイントは買い物をしたときにおまけとしてもらったもので、利用者が前払いして購入したものではありません。

その点でプリカとは異なります。

また、キャッシュカードをそのままデビットカード（銀行や郵便局のキャッシュカードで代金の支払いを行うサービス。）として使用し、お店で買い物をすることができますが、代金は自分の預金口座から引き落とされる点でプリカとは異なります。

商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカは多くの種類が発行されていて発行者もさまざまです。最近は、発行者のお店やウェブサイトのほかに、加盟店や企業間の提携関係の広がりにより利用できるところが増えていますが、商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカごとに使えるお店やウェブサイトは決まっていて、どこでも使えるというわけではありません。

使えるお店は商品券やプリカに記載されています。

主要な場所しか記載されていない場合がありますが、その場合は約款や説明書などで詳細を確認することができます。

また、発行者のウェブサイトでも確認できます。

レジや店頭に掲示されている場合もありますので、あらかじめ確認のうえ利用するようにしましょう。

ネット上で使えるプリカについては発行者のウェブサイトで確認することができます。

商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカには多くの種類があり、発行者もさまざまです。

基本的な使い方は同じでも、種類や発行者が異なれば利用方法や注意事項が異なることがあります。

どんな商品を購入できるのか、いくら使えるのか、どのお店で使えるのか、有効期限はあるのか、などを購入や利用の際に確認しましょう。

資金決済法では、①発行者名、②支払可能金額など、③有効期限、④問合せ先（住所、連絡先）、⑤利用可能な場所、⑥利用上の注意、⑦残高およびその確認方法、⑧約款、説明書などがある場合はその旨を商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカの利用者に周知することを定めています。券面やウェブサイトなどでこれらの項目を確認しましょう。

商品券やプリカはスペースが限られている分、利用方法や注意事項をすべて記載することは困難です。

利用についての約束ごとをとりまとめたものを約款といい、利用に際しての約束ごとが記載されています。

約款は、説明書などとともに商品券やプリカに添付されていたり、お店に掲示されていたり、発行者のウェブサイトで確認することもできますので、購入時や利用の際に確認しましょう。

商品券やプリカには約款がないものもありますが、その場合は、資金決済法で定められた情報提供事項（詳しくはQ6をご参照ください。）は必ず前払式支払手段の券面などに表示されています。

また、約款がある場合は券面などにその旨が記載されています。

商品券やプリカに記載されている事項はもちろん、約款や説明書などもよく読んで、注意点を理解したうえで上手に使いましょう。ネット上で使えるプリカについては、発行者のウェブサイトで確認しましょう。

商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカには有効期限が設定されているものがあり、有効期限を過ぎた商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカは使えなくなりますので注意が必要です。

有効期限は商品券やプリカに表示されていますので必ず確認しましょう。

ネット上で使えるプリカの場合は発行者のウェブサイトで確認することができます。

また、商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカの発行の業務が廃止（発行と利用をやめること）されることがあり、その場合は、有効期限があらかじめ設定されていないものであっても使えなくなりますので、注意が必要です（詳しくはQ13をご参照くさい。）。

商品券やカタログギフト券は、盗難・紛失の場合、基本的に再発行されることはありません。破損したり汚してしまった場合は、再発行されることもありますが、破損等の度合いにより取扱いが異なりますので、発行者に問い合わせましょう。

プリカについては、盗難・紛失の場合でも、記名式のプリカの場合は再発行が可能なものがありますので、発行者に問い合わせましょう。破損・汚損の場合も再発行されるものもありますが、発行者により取扱いが異なりますので確認が必要です。

なお、磁気型プリカの場合、磁石のそばに近づけると使えなくなったり、IC型プリカについても磁気やその他の電磁的影響を受けるなど、単純な破損・汚損以外の障害が発生することがありますので、取扱いには十分注意しましょう。

紛失や破損等の取扱いについては、約款や発行者のウェブサイトなどで確認できますので、確認しておきましょう。

また、再発行を受ける際に、手数料などが必要になる場合があります。

プリカを誰かに勝手に使われた場合には、補償を受けることができる場合があります。補償の方針についても、プリカと一緒に交付される説明書や、約款、発行者のウェブサイトなどで確認できますので、確認をしておきましょう。

磁気型のプリカは、残高が印字されるリライトカード（券面表示の書き換えが可能なカード）や、使用して利用金額が差し引かれると券面にパンチ穴が開いて、利用者はそれによって残高の目安を知ることができるものがあります。正確な残高は買い物の後に発行されるレシートに記載されていますが、手元にレシートがなく残高がわからないときは、決済端末の設置カウンターなどで確認しましょう。

プリカによっては、利用店舗のチャージ機や決済端末を利用して確認することができます。

ネット上で使えるプリカは発行者のウェブサイトで確認できます。

それぞれの残高確認方法については、約款や発行者のウェブサイトなどで確認しましょう。

商品券やプリカなどの前払式支払手段は、基本的に払戻し（換金）が認められていません。お釣りを出すということは利用できる金額の一部を払い戻し現金に換えることになりますので、お釣りは基本的にはもらうことができないのです。

ただし、利用者保護の観点から、一定期間内の払戻金額の合計額が少額である場合や発行者の業務に支障をきたす恐れがない場合等は、例外として払戻しが認められていますので、例外としてお釣りがもらえるかどうかについては発行者に問い合わせる必要があります。

また、お釣りを出さない場合は、利用上の注意として券面に表示されたり、ウェブサイトで情報として提供されている場合がありますので、約款やウェブサイトなどで確認しましょう。プリカは繰り返し使うことができますが、商品券は一度しか使えませんので、買い物の際はお釣りの有無に留意しながら上手に使いましょう。

商品券やプリカなどの前払式支払手段は、原則として払戻しが認められていないのですが、利用者保護の観点から、一定期間内の払戻金額の合計額が少額である場合のほかに（詳しくはQ11をご参照ください。）、利用者のやむを得ない事情から利用が困難になった場合は、例外としての払戻しが認められています。

ただし、利用者のやむを得ない事情かどうかは発行者の判断によりますので、発行者に問い合わせて確認しましょう。

商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカはさまざまな商品・サービスの決済手段として発行されていますが、社会・経済状況の変化によって人々のニーズに合わなくなり、発行や利用が廃止されることがあります。

商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカの発行・利用が廃止されたり、第三者型発行者（詳しくはQ1をご参照ください。）が登録を取り消されたときは、未使用分の払戻しを受けることができます。

ただし、払戻しの手続きにしたがって60日以上の一定期間内に利用者から申し出る必要があることを覚えておきましょう。

この一定期間に払戻しの申出をしなかった場合は、この手続きによる払戻しを受けることができなくなりますので注意しましょう。

払戻しの手続きを実施している発行者や発行の終了を予定している発行者については、金融庁のウェブサイト資金決済法に基づく払戻手続実施中の商品券の発行者等一覧で確認することができます。

商品券やプリカ、ネット上で使えるプリカの発行者のうち、未使用分の残高が一定の金額を超える発行者は、万一の場合に備えて基準日の未使用残高の半額以上の額の発行保証金を法務局に供託すること等により保全しなければならないこととされています。発行者が破産した場合、この発行保証金を元に利用者へお金を戻すという手続きがとられることになっていて、利用者保護が図られています（発行保証金の還付といいます。）。

利用者は、還付の手続きにしたがって60日以上の一定の期間内に申出をすることにより優先的に弁済（配当）を受けることができます。ただし、未使用分全額が戻ってこない場合もあります。

発行保証金の保全方法については、金銭供託や発行保証金保全契約又は発行保証金信託契約を締結している場合には、これらの契約の相手方の氏名、商号又は名称を利用者に対して情報提供する義務があります。

発行者のウェブサイトなどで確認することができます。

一方、発行保証金の保全が義務づけられていない発行者が破産した場合は、通常の破産手続に基づいて処理されることになります。